運営会社:株式会社マルゼン

働き方改革によって短時間で高い成果を出すことが求められています。しかし、他の企業が実践している生産性向上策を闇雲に導入しても、自社の体質に合わなければ効果が出ず、取り組みは長続きしません。まずは自社が目指す働き方がどのような働き方なのかを決めましょう。会社として目指す働き方が決まると目標実現のために最適な生産性向上策が見えてきます。

今までのオフィスは自席が決まっている固定席のスタイルが主流でしたが、固定席であるがゆえに「隣の人の話声や電話音などが原因で集中できない」、「席が離れた社員と相談しながら業務を行いづらい」といった問題が度々発生しました。働きづらいオフィス環境で業務を行っている以上、社員が生産性を高めることは困難です。しかし、「仕事の内容に合わせて働く場所を選ぶ働き方」を実現できるオフィス環境を創ることで社員の生産性を向上させることができます。集中したい時は1人で集中できる場所、数人で作業する時はオープンミーティングエリアやカフェスペースなど、様々なワークスペースをオフィスに設置して活動ごとに空間を使い分けることで生産性を高めることができます。

働き方改革の施策としてテレワークという働き方が注目されています。テレワークとはビデオ会議システムなどのICTツールを活用して、自宅や出張先など場所にとらわれずに働くことができる柔軟な働き方のことを指します。育児や介護などの事情で出社できない事がある社員の働き方改革や、生産性向上策として注目されています。テレワークはICTツールを導入するだけでは成功しません。在宅ワーカーと円滑なコミュニケーションを取るために、在宅ワーカーと常時接続するモニターの設置や、ネットワーク環境構築、カメラから会議室にいる全員の顔が見える台形の会議テーブル設置など、すべきことはたくさんあります。働き方の変化に合わせてオフィス環境も変える必要があります。

生産性向上をするポイントは必要のない動作を極力減らすことです。普段から簡単な業務確認や打ち合わせが多い部署同士を隣接させることで必要のない動作を減らすことができます。また、関連性の高い部署同士を隣接させることでコミュニケーションも活発化します。中小企業の場合は部署ではなく、業務での関わりの濃い個人同士を隣接させるといいでしょう。

集中力が持続する時間は一般的に45分程度と言われています。そのため、長時間の業務は仕事に対するモチベーションや業務パフォーマンスの低下につながります。社員に最高のパフォーマンスを発揮してもらうために、気軽にリフレッシュスできるリフレッシュススペースをオフィスに設置しましょう。リフレッシュスペースをつくることで、社員の疲れを癒すことができ、業務効率を改善することができます。